ホームセンター(4235店舗):大商圏型、中商圏型に分かれ始めた

 住居、家具などの補修、製作のDIY対応から日用品までの商品群を品揃えした業態。米国が発祥。日本では1972年、ドイト(現在ドン・キホーテグループ)が第1号店とされる。耐久性の高い商品群を中心に扱うため、購買頻度が低く、多くの商圏人口を必要とするため、自動車来店を想定したロードサイド中心の出店となる。日本DIY協会によると2017年時点で3兆9950億円、4710店の市場規模。建材、部品、工具、園芸用品などの品揃えの幅を広げた大商圏型店舗、ホームファッション、日用雑貨などの品揃えに特化することで中商圏以下に絞った店舗に分かれ始めている。

主な企業

DCMホールディングス 4369億円
コメリ 3185億円
コーナン商事 (2911億円)
ナフコ (2310億円)
LIXILビバ (1762億円)
*非上場であるがカインズが4035億円、国内207店舗(2017年2月時点同社発表)。

家電大型専門店:AI、IT連動の商品効果で活性化

 特定の商品分野に対してメーカーからの集中仕入れ、低価格で大量販売を行う「カテゴリーキラー」(トイザラス、スポーツオーソリティ等が有名)業態の典型。家電、オーディオ機器専門店が大型化し、繁華街中心に多店舗化していった。酒類、加工食品、スポーツ用品、寝具など品揃えの幅を広げている。

 中心商材である家電についてもスマートフォンなどのデバイス、さらに高機能テレビ、クリーナー、調理等でAIやITと連動させることで利便性を高めた商品が開発され、活気付き始めている。品揃えの幅を広げる一方で、新規商品の取り込みで家電大型専門店が存在感を出している。

主な企業

ヤマダ電機 1兆5630億円
エディオン 6744億円
ケーズホールディングス 6581億円
ノジマ 4320億円
ビックカメラ 4266億円(単体)

専門店:特定目的に沿う商品群だけを集めた業態

 特定の目的に沿った商品群だけを集めた業態。ただし、衣料品だけ、靴だけ、食器だけといった単一品種を扱う業種店とは異なる。ファッション専門店であれば、アウター、インナー、バッグ、フットウェアまでの品揃えでファッションに対するニーズを完結させる店舗を指すことが多い。また靴専門店であっても紳士、婦人用からビジネス、カジュアル、サンダル、スポーツ用など深い品揃えであれば専門店に分類される。

 ただし、ファッション専門店では、消費支出で見ると教育、通信費などへの支出増に取って代わるように「被服および履物」への支出減が続いている。縮む市場を競争企業と奪い合う環境に加え、さらにネット販売の伸長が専門店の売上げを侵食している。家にいながらにして、世界から情報や商品が手に入るネット環境の中、リアル店舗、接客を通じてしか提供できない顧客サービスの創出が課題になっている。

主な企業

ファーストリテイリング(衣料品) 1兆7846億円
しまむら(衣料品) 5593億円
ニトリホールディングス(ホームファッション) 5129億円(連結)
良品計画(生活雑貨) 2495億円
ゼビオホールディングス(スポーツ) 2233億円(連結)
アルペン(スポーツ) 2197億円
エービーシー・マート(シューズ) 1789億円