スーパーマーケット(1万4768店舗)チェーン数減の時代に入った

 食料品を中心に日常生活に必要とされる商品群を総合的に扱う業態。米国が発祥で1号店は1930年、マイケル・カレンによる「キングカレン」。セルフサービス、低値入れ、荒利ミックスなどの商品構成と販売方法が画期的であった。

 日本では紀ノ国屋がセルフサービスのスーパーマーケット第1号とされる。1950年ごろ、「主婦の店」運動を通じて、主婦の店チェーン、またダイエーのように独自に展開するなど「主婦の店」を冠したスーパーマーケットが増えていった。その後、ダイエーなどは衣料品、住居関連品をそろえ、総合スーパーの原型を形成していった。

 業態の歴史を踏まえると、百貨店が総合スーパーに抜かれ(1972年、ダイエーが三越を抜き小売業売上高日本一になった)、総合スーパーでは食品部門が主役になり、“スーパーマーケット化”していくように、消費者の日常の食事に密着するスーパーマーケットこそが底堅い業態に見える。ただし、日本の人口をスーパーマーケットの店舗数で割ると1店当たり商圏人口は約8500人。これにドラッグストア、コンビニを加えるとさらに商圏人口は狭まる。また、生協も共同購入や共済事業を柱にしてきたが、全国で約1000店舗を展開しており、スーパーマーケット(組合員利用が原則)と変わらない役割を果たしている。

 食品は価格意識の高い商材だけに他社との価格競争は不可避。そこで、プライベートブランド開発や共同仕入れによる商品原価引き下げ、またオペレーションコストのコントロールによる利益確保の力が企業間格差を生む。この格差を埋めるべく地方企業では統合または再編が進んでいる。店舗数は変わらずとも本部数(チェーン数)が減る時代に入っている。

主な企業

ライフコーポレーション 6346億円
バローホールディングス 5016億円(連結)
アークス 5126億円(連結)
ヨークベニマル 4187億円

コンビニエンスストア(3万5096店舗):商品・サービスの幅拡大

 通称「コンビニ」。年中無休、長時間営業、近隣商圏で成立する小型総合店舗。米国発祥。1927年、米国のサウスランド社(米国セブン‐イレブンを展開)がテキサス州に日用品、食料品をそろえた氷販売店を開業したのが始まりとされる。その後、長時間営業から「セブン‐イレブン」の店名で展開。

 日本では、本格的なチェーンコンビニ1号店は米国セブンの日本でのエリアフランチャイザーとなったイトーヨーカ堂によるセブン‐イレブン(1974年)。その後、セブンと並び3大チェーンのローソンはダイエー、ファミリーマートは西友といったように総合スーパー企業からスタートした例が多い。

 1970年代、大規模小売店舗法により大型店舗の出店規制がされている中、新たな出店モデルを模索する中で生み出された。また酒販店はじめ一般食品店などの業種店をオーナーとするフランチャイズ方式による出店も成長要因の一つであった。

 コンビニといえば、若者男性向けに弁当、飲料、雑誌が品揃えの中心であったが、入れたてコーヒーや店頭端末を活用した行政サービス(戸籍証明書等)など、商品・サービスの幅を広げている。また近年、女性またはシニア向けにおかず、和食メニューなどの拡大を進めるなどスーパーマーケットとしての機能を取り込み始めている。

主な企業

セブン‐イレブン・ジャパン 4兆5156億円
ファミリーマート 3兆93億円
ローソン 2兆275億円