ドラッグストア(1万4554店舗):規模拡大し、売上げ6兆円超

 薬局・薬店のような医薬品の販売にとどまらず、ヘルスケア(医薬品、健康食品)、ビューティケア(化粧品)に関連する商品を総合的に品揃えする業態。処方せんを扱う薬局コーナーを擁するが、基本的に上記商品をセルフサービスで販売する。100m2未満の店舗が多かったが、その後、日用雑貨、一部食料品をそろえることで500m2超の大型化(スーパーストア化)を果たし、スーパードラッグストアと呼ばれるようになった。

 米国が発祥。ウォルグリーン(2016年度年商838億ドル)、CVSヘルス(同11億ドル)の2社が断トツ。

 日本では6兆5348億円の売上規模(2017年6月時点。日本チェーンドラッグストア協会正会員企業合算)となっている。

 現在、日本の人口をドラッグストア店舗数で割ると1店当たり8700人の商圏人口。こうしたオーバーストアの状況を踏まえ、ツルハ、スギ薬局のように薬剤師を常駐させて対面サービスを強化する調剤重視型、またコスモス薬品のように加工食品や冷凍食品など他部門を取り込む食品強化型、さらにマツモトキヨシのようにビューティケアに特化した新業態を展開するなど、ドラッグストア企業の中でも違いを出すことで多様化、細分化が進んでいる。

主な企業

ウェルシアホールディングス 6231億円
マツモトキヨシホールディングス 5351億円
サンドラッグ 5283億円
ツルハホールディングス 5275億円
コスモス薬品 4472億円(単体)

総合スーパー(1413店舗):専門店にシェアを奪われ、苦戦が続く

 利用頻度、購買頻度の高い衣料品、住居関連品、食料品までの品揃えをセルフサービスで提供する業態。GMS(ゼネラルマーチャンダイズストア)とも言う。1970年代までに米国で繁栄した業態でシアーズ、JCペニーが有名。日本ではイオン、イトーヨーカ堂の2大チェーンが断トツ。

 日本における総合スーパーは1970年代に駅前、繁華街一角に出店。多層階の店舗が一般的だったが、カーショッピングの普及により、郊外に立地を移し、専門店テナントと共にショッピングセンター(SC)への出店が中心になった。1990年代後半からユニクロ、しまむら、ニトリなどの専門店チェーンの成長が始まり、高荒利部門であった衣料品、住居品など非食品分野のシェアが奪われるようになった。

 その結果、売上高と共に収益性の低下も進み、西友はウォルマート、長崎屋はドンキホーテホールディングスの傘下に入るきっかけとなった。ユニーもファミリーマートと提携し、ユニー・ファミリーマートホールディングスの事業子会社となった。さらにドン・キホーテとも提携している。このように総合スーパーを核にした活性化が進んでいる。

 イオンでも「イオンスタイル」と称し、都市型立地を中心に衣食住各部門で生活提案を強めた店舗を出店している。イトーヨーカ堂もグループ企業が開発するSCへの出店により集客力の回復を図っている。

 これらの2大チェーンがナショナルチェーンとすれば、中四国・九州に展開するイズミ、滋賀・京都を押さえる平和堂などのリージョナルチェーンが総合スーパーを展開している。各企業に共通するのは衣料、住居部門のウェート低下と食品部門への依存度が高まっていること。特に利用頻度の高い部門だけに地域に根差した商材、高質商材を使ったメニュー開発、対面方式での提案などスーパーマーケットとの差別化を図っている。

主な企業

イオンリテール 2兆62億円
イトーヨーカ堂 1兆2192億円
ユニー 6998億円
イズミ 6186億円
平和堂 3530億円
(以上単体)