1位はJR山手線(東京)の内側にも積極的に出店する、あの企業。

 専門店・ホームセンター(HC)の平均給与ランキングを見て気付くのも、ホールディングカンパニーが、上位に大挙してランクインしている点だろう。

 HCは他の小売業態に比べて再編が遅れていると言われてきたが、最近になって合従連衡の動きに弾みが付いている。

 その牽引役となっているのが第4位のDCMホールディングス(HD)。カーマ(愛知が本拠)、ホーマック(北海道が本拠)、ダイキ(愛媛が本拠)、サンワドー(青森が本拠)に加え、最近ではケーヨー(千葉が本拠)、くろがねや(山梨が本拠)もグループ入り。ユニーからHC業態(ユーホーム)を買収したりもしている。その勢力は全国に拡大しつつあり、HC業界内でのプレゼンスも急速に高まっている。

 第3位のダイユー・リックHDも2016年に福島のダイユーエイト、岡山のリックコーポレーションという地域の有力HCが経営統合して発足した。第6位の綿半HD、第11位のナフコ、第12位のLIXILビバもHCを主力業態としている。

 ダイユー・リックHD、DCMHDの平均年収は700万円台に乗っており、ほかの小売業態に比べても引けを取らない水準だ。しかし、両社ともHDであり、傘下の事業会社(HCなど)を含めた平均給与でないことを、割り引かないといけないだろう。

やっぱり強かったSPA、1位はニトリホールディングス

 一方、第1位のニトリHDは、インテリア専門店のトップランナーで、商品のオリジナル比率が高いSPA型のビジネスモデルでも知られる。北海道発祥だが、最近では大都市圏攻略を進めていることでも話題。平均年収は900万円近くに達しており、小売業グループ、百貨店、GMSなどのトップクラスと肩を並べる水準だ。しかも、従業員の平均年齢も42.3歳と比較的若く、若手でも高給をゲットできる企業だと言える。

 第2位のゼビオHDは、東北発祥のスポーツ用品専門店の大手。ヴィクトリア、ゴルフパートナーなども傘下に収めている。

 HCやインテリア専門店がメインとする住居用品(日用雑貨を除く)は、商品回転率は低いものの、荒利益率は加工食品などに比べて高く、販売効率をアップさせれば、労働生産性も向上し、利益を生み出すことが容易な商材である。

 ランキング上位のHCやインテリア専門店は、資本効率や労働生産性が高いため、高い給与水準をキープできるものと考えられるだろう。